はじめに｜育休中の給料やボーナスが気になる方へ
男性の育休取得が増えてきた今、「育休中って収入どうなるの？」「ボーナスって減るの？」といった疑問や不安を抱えている方は非常に多いです。
私自身も「育休を取るか？」「それとも有給休暇を使うか？」でかなり悩み、いろいろと調べました。
この記事では、育児休業給付金の仕組みや金額、振込時期、ボーナスへの影響、そして私が最終的に“育休”ではなく“有給休暇”を選んだ理由まで、リアルな視点で詳しくお伝えします。
この記事でわかること
- 育休中の給料（育児休業給付金）の支給額・計算方法
- 給付金の振込タイミングと家計への影響
- 育休取得によるボーナスの査定・支給への影響
- 私が有給休暇を選んだ理由とメリット・デメリット
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こんな方におすすめ
- これから育休を検討している男性の方
- 収入への影響が不安で育休に踏み出せない方
- 育休と有給の違いをしっかり理解して選びたい方
私自身の経験をもとに、「収入を維持しつつ育児にも関わる方法」を考えてみました。
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育休中の給料はいくら？育休手当の計算方法
育児休業を取得すると、原則として会社からの給与はストップします。
しかし、育児支援として雇用保険から「育児休業給付金」が支給される制度があります。
育児休業給付金の基本ルール
給付金の支給額は、育休開始前の賃金に基づいて計算されます。
- 育休開始から6ヶ月間は月収の67％
- 7ヶ月目以降は月収の50％
補足：手取り80％になる理由
- 育児休業中は社会保険料が免除
- 育児休業給付金は非課税（所得税・住民税がかからない）
このため、給付金が月収の67％でも、実質的な手取りは約80％相当になります。
支給額のシミュレーション：月収30万円の場合
| 期間 | 計算式 | 受取額 |
|---|---|---|
| 最初の6ヶ月 | 30万円 × 67% | 約20.1万円／月 |
| 7ヶ月目以降 | 30万円 × 50% | 約15万円／月 |
▶ 6ヶ月で約120万円、1年で約180万円が目安です。
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育休給付金の振込タイミングは？
育児休業給付金は1ヶ月ごとではなく「2ヶ月に1回」まとめて振り込まれます。
例：4月に育休を開始 → 初回振込は6月末ごろ → 次は8月末ごろ
注意ポイント！
育休開始後すぐに給付金が入るわけではないので、
家計のやりくりや生活費の準備をしておくのが安心です。
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育休中のボーナスはどうなる？
多くの企業では、育休取得によって「休職扱い」となるため、ボーナスの査定に影響が出る場合があります。
ボーナス減額の主な理由
- 査定期間に出勤日数が足りない
- 育休中は「労働実績なし」とされる
- 就業規則で「休職中はボーナス対象外」とされている
とはいえ、支給されるケースもある
- ボーナスが「在籍基準」で決まる企業
- 公務員や一部の大企業
- 「育休取得による減額なし」の方針を採る企業
▶ 自社の就業規則を確認することが最も重要です。
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私が「育休」ではなく「有給休暇」を選んだ理由
私は最終的に、育休ではなく有給休暇を活用して1ヶ月間休みを取りました。
その判断に至った背景には、以下のような理由があります。
step
1
有給は出勤扱いになるため、
育休と違って査定期間から除外されず、ボーナスに影響が出ませんでした。
step
2
育休では最大でも給与の67％ですが、有給なら全額支給されます。
収入面の安定を重視する方には有給がおすすめです。
step
3
子どもの体調不良など、突発的な休みが必要になる場面もあります。
あえて育休を取らず、残しておいた育休日数を後の休みに活用しやすくしました。
育休と有給、どっちを選ぶ？比較表でチェック！
| 項目 | 育児休業 | 有給休暇 |
|---|---|---|
| 収入（手取り） | 実質 約80％（67％＋非課税） | 100％支給 |
| ボーナスへの影響 | 減額または支給なしの可能性あり | 出勤扱いなので査定に影響なし |
| 社会保険料 | 免除 | 支払いあり |
| 非課税扱い | 所得税・住民税なし | 通常どおり課税対象 |
| 復帰後の柔軟さ | 育休中に有給を残せないと、後で困る可能性あり | 育休を温存できるため、突発的な休みに対応しやすい |
| 休業中の扱い | 休職扱い（就業実績なし） | 出勤扱い（就業実績あり） |
| 取得しやすさ | 申請・会社調整が必要 | 基本的に自分の裁量で取得可能 |
📌どちらを選ぶべきかは、収入・ボーナス・職場の制度・家族の状況に応じて柔軟に判断することが大切です！
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まとめ｜育休を取るか有給を使うか、自分に合った選択を
この記事のまとめ
- 育休中の収入： 給与はゼロ／給付金あり（実質手取り80％）
- 給付金のタイミング： 2ヶ月ごと／即時振込ではない点に注意
- ボーナスの扱い： 減額の可能性が高いが、企業によって異なる
- 有給活用の利点： 給与100％／ボーナス査定に影響なし／柔軟な働き方ができる
育休か有給か、どちらが正解というものではありません。
大切なのは「自分の収入・家庭状況・職場の制度」に合った選択をすることです。
このブログでは、今後も男性の育休や仕事と育児の両立について
リアルな情報を発信していきます。ぜひチェックしてみてください！😊
